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従来型のメディアが広告費の面で衰退しているのは、周知の事実ですよね。

視聴者のインタラクションが、オフラインでの直接的なエンゲージメントから、よりパーソナライズされたデジタル指向のエンゲージメントへと大きく変化していることは、何年も前から指摘されていましたが、昨今の新型コロナウイルスの流行により、この変化はさらに明らかになりました。

本稿では、現在利用可能な現実世界の分析と、経験豊富なマーケターがそれを使って何をすべきかを見ていきます。

2019年2月に発表されたeMarketerのレポートによると、オンライン広告費が初めてオフライン広告費を正式に上回り、全世界の広告費の50％を占めるようになったといいます。同レポートによると、2023年までにデジタル広告費は全世界のメディア支出の約3分の2を占め、その市場規模は3332億5000万ドルに達するそうです。

今世紀に入る前は、世界の消費に占めるデジタル広告の割合はわずか3％だったことを考えると、これまでの傾向がより加速していることがわかります。2020年以降、新型コロナ感染拡大が与えていく影響は、この変化にも影響を与える可能性が十分にあります。

WARC（World Advertising Research Centre）が最近発表したデータによると、コロナ前のすべてのメディアにおける広告費の分割と変動と、ポストコロナのシナリオではどのようになるかが示されています。

コロナ渦によって消費者の行動が永久的に変わってしまったことを考えると、以下のような統計は、マーケティング担当者にとって、これまで顧客を探して見つけていた場所が変化しており、しかも急速に変化していることについて警鐘を鳴らしています。

コロナ渦の影響を受けたインターネット販売

2020年以降、新型コロナによる自粛期間が続いた結果、コミュニケーションのためのインターネットの利用方法が変わりました。

6月には、小売売上高指数時系列（DRSI）が、小売売上高全体に占めるネット販売の割合（比率）（パーセンテージ）を表したデータセットを発表しました。2020年春以降、ネット販売が大幅に増加していることがわかります。小売全体の売上高に占めるネット販売の割合は、2020年2月の18.9％から2020年5月には32.8％まで増加し、夏が近づいても減速する気配はありません。

興味深いことに、オンライン商品の配送を専門とする海運・物流会社のエルメスは、ロックダウン中のオンラインショッピングの急増に対応して、1万人以上のチームメンバーを増員することを表明しています。少なくとも、このオンラインでの消費者行動の変化が一時的なものではないことを想定していることは明らかですね。

こうしたコロナ渦での変化に対応するためのテクノロジーの必要性と、その必要性を満たすためのテクノロジーの成長は、見事に一致しています。

完全に統合されたCRMプラットフォーム、会話型マーケティングを支援するチャットボット、購買意欲やエンゲージメントを維持するためのスマートなメールナーチャリング機能は、マーケティングツールキットの中で真新しいものではありませんが、今まさにその役割を果たしているのです。